経営戦略,マーケティング,IT活用のトータルコンサルタント　アオヌマ経営情報研究所 青沼泰彦

• menu
  • トップページ
  • 経営用語集
  • 読書への旅(blog)
  • プライバシーポリシー
  • サイトマップ

• アオヌマ経営情報研究所

経営用語集【業務プロセス改善の手法】

業務プロセス改善の手法

業務の合理化・効率化・標準化に向けた様々な取り組み

• QC、TQC、TQM
1.QC（Quality Control：品質管理）
製品やサービスの品質を向上させるための活動。1960年代頃から普及。
「品質保証行為の一部をなすもので、部品やシステムが決められた要求を満たしていることを、前もって確認するための行為」（JISの定義）


2.TQC（Total Quality Control：全社的品質管理）
QC活動を全社的に広げたもの。
「品質管理を効果的に実施するためには、市場の調査、研究、開発、製品の企画、設計、生産準備、購買・外注、製造、検査、販売及びアフターサービス並びに財務、人事、教育など企業活動の全段階にわたり、経営者を始め管理者、監督者、作業者など企業の全員の参加と協力が必要である。」（JISの定義）


3.TQM（Total Quality Management：総合的品質管理　1996年～）
「トップのリーダーシップのもとに、組織が一丸となって、顧客の満足する製品やサービスを提供数ための一連の活動です。」
これらの活動では、5S、標準化、QC七つ道具 、改善提案制度などの取り組みが行われる


• BPR（Business Process Re-engineering）
業務の抜本的な再構築
全社共通の目標に向かって、既存の業務や組織・制度を抜本的に見直し、プロセスの視点で、職務、業務フロー、管理機構、情報システムをデザインしなおす（リエンジニアリング）という考え方。
1993年にマイケル・ハマーとジェームス・チャンピーが「リエンジニアリング革命」で提唱した。
• ベンチマーキング
自社の業務プロセスの非効率な箇所を改善するため、業界内外の優良・最高の事例（ベストプラクティス）と比較分析を行う.
1989年にロバート・C・キャンプが提唱した。
1980年代に米国ゼネラル・エレクトリック社が、世界一流の効率性を有する日米欧の製造業を訪問してプロセスを分析し自社に応用したり、サウスウエスト航空が駐機時間を極小化するため、カーレースのコックピット・クルーの給油・車体整備プロセスをベンチマークした事例が有名である。

業務プロセス改善の方法

• 狙い・範囲の確認
業務プロセス改善・改革は、企業が直面しているさまざまな事項の中から、取り組むべき「狙い」・「範囲（対象）」を明確化することから着手する。
1.解決を迫られている事項を列挙する

2.改善・改革すべき事項を絞り込む
緊急度が高い…顧客の生命や財産に係るもの
顧客や仕入先などの要求…利害関係者から解決を迫られており、対応しないと取引中止につながるもの
売上・コスト・利益に大きく影響している…売上減少、コスト増大、利益減少につながっているもの
経営戦略を展開するうえで、関連性が深い…戦略上の重点課題やテーマに関係するもの


• 問題の分析と構造化
解決を迫られている事項を「問題」として捉え直す。
問題とは、「あるべき姿」と「現状」とのギャップと考えることができる。
1. 現状把握のための情報収集を行う
2. 業務プロセスの全体像を図示する
3. 情報へのアクセス方法や処理方法の分析を実施
4. ベンチマーキングを行う
5. 原因を究明する
i. 「なぜなぜ分析」、因果関係図等の手法を使い、真の原因を解き明かす
ii. 顕在化している問題から出発し、要素に切り分ける

• 改善･改革案の検討
1.目標の設定
改善・改革の目標を設定し、改善後のあるべき姿を明確化する


2. 自由に意見を出し合い改善策を探る
ブレイン・ストーミング、ブレイン・ライティングでアイデアを出す
改善・改革案作成の着眼点
i. ボトルネックの解消や根本原因を除去する方策を考える
ii. ベスト・プラクティスを参考にする
iii. 全体最適の視点で考える


3.評価基準表の作成と最終改善策の決定
i. 経営課題達成への貢献度
ⅱ.緊急性
ⅲ.収益性・投資効果
ⅳ.実現可能性


4.効果のシミュレーション
改善後の効果を事前に予測するとともに、新たな問題が発生しないか確かめる
ⅰ.机上やＰＣ上でシミュレーション
ⅱ.パイロット現場を選んで擬似試行する


• 実行計画の策定
1.改善・改革の実施計画の文書化
ⅰ.「誰が、何を、いつまでに、どうする」・・・実行計画に細分化する
ⅱ.社内への周知徹底をはかる


2.組織・制度改編案の策定
ⅰ.新業務フローに合わせて組織を編成する
ⅱ.業務改革に必要なスキル教育を実施する
ⅲ.人事評価制度等を変更する


3.システム化方針の策定
ICT導入、システム改革が必要な場合は、システム化計画書を作成する
ⅰ.システム化の範囲
ⅱ.移行ステップ
ⅲ.アーキテクチャーやプラットフォーム
ⅳ.概算費用の見積もり
ⅴ.開発を依頼する際には、RFP （Request For Proposal：提案依頼書）作成を検討